マハンのシーパワー理論

米国海軍の将校であったアルフレッド・セイヤー・マハンは『海上権力史論』などの多数の著作を残し、海洋戦略の観点からシーパワー理論を提唱した。その理論の要旨とは以下の通りである。

・世界大国となるための絶対的な前提条件は海洋を掌握することである。

・大陸国家であることと海洋国家であることは両立し得ない。

・シーパワー獲得の条件は、国家の地理的位置、国土面積、人口、国民性質、統治機関の性質の5つである。

マハンは、海洋、すなわち、海上交通路を制することの国益を、カルタゴ、スペイン、イギリスなどの海洋国家の歴史から、また、工業・商業の大規模化による重要性から非常に大きいものであると評価している。また、大陸国家は隣接する国家との生存競争が常に存在するとの前提に立ち、ゆえに、海洋に進出するための費用が大陸国家には負担できないという考えを示している。

彼は、アメリカがイギリスに匹敵する強国となるために、海軍力を増強し、海上交通路を確立する必要があると主張した。この考え方は米海軍の戦略に大きな影響を与え、米国は、パナマ運河やハワイ、グアム、フィリピンなどを支配下にいれ、現代においても強大な海軍の海洋への展開によってアメリカの軍事的優位や海上交通路の確立に貢献している。

参照元：ウィキペディア「地政学」

ハウスホーファーの生存圏理論

ドイツ陸軍将校であり、第一次世界大戦では旅団長として従軍し、後に、ミュンヘン大学の地理学と軍事学の学部長となったカール・ハウスホーファーは、ラッツェルらの従来の大陸国家系地政学の研究を踏まえて自給自足を重視する観点から生存圏の理論を論じた。従来の地政学とは異なる点を以下に述べる。

・国家は、その国力に応じたエネルギーを得るための領域、すなわち、「生存圏」を獲得しようとするものであり、また、それは国家の権利である。

・自給自足をより確実に維持するために、「生存圏」とは別に、「経済的に支配する地域」の確立が必要である。すなわち、国家の生存のために必要な生存圏とは別に、経済成長を続けるための植民地のような経済的支配地域の獲得が必要である。

・経済的に支配する地域は、宗主国の国力や位置から、「総合地域」と定義され、その領域は以下のように考えられる。アメリカが支配する南北アメリカ大陸を含む汎アメリカ総合地域、日本が支配するロシア領を含む北極圏から中国を経てオーストラリアにいたる汎アジア総合地域、ドイツが支配するヨーロッパからアラビア半島を含めたアフリカ大陸を含む汎ユーラフリカ総合地域、ソ連が支配するユーラシア大陸北部から南部に至る汎ロシア地域がある。

ハウスホーファーの生存圏の理論は、国家が発展するためには小国の権益を武力で奪取することも厭わず、自給自足のためには重要な経済拠点を経済的に支配するという考え方を正当化するものであると現代においては批判される。しかし、こういった政策は彼の独善的な考えではなく、第一次世界大戦後のヴェルサイユ条約においては戦勝国によって行われたことであった。しかし、科学としては彼がドイツ民族を常に念頭において研究を行ったために客観性を欠くところもあると考えられている。

参照元：ウィキペディア「地政学」

チェレンの理論

ルドルフ・チェレンはスウェーデンのウプサラ大学での政治学者、歴史学者であり、また、地理学者でもあった。ラッツェルの理論を継承し、国家は高度な生命組織体であり、それは国土に依存していると考え、その理論をさらに発展させ、大陸国家系地政学の発展をもたらした。そして、以下のような新しい理論を展開した。

・国家生存に必要なものはまず力であり、法はその次である。

・海洋国家もやがては大陸国家へとその国力を向けて、最終的に、その絶大な大陸国家が世界の海洋を同時に支配することとなる。

・国家にとって自給自足を行うことが重要であり、そのために、必要な土地や資源は手に入れる権利が国家にはある。

参照元：ウィキペディア「地政学」